令和２年 問9
国連が中心となり、持続可能な世界を実現するために設定した17のゴールから成る国際的な開発目標はどれか。
正解の理由
SDGsは、持続可能な世界を実現するために国連が採択した、2030年までに達成されるべき開発目標を示すことです。
（ITパスポート 令和元年秋 問35より）
イ 「持続可能な世界を実現するために設定した」「国際的な開発目標」とあるので、SDGｓです。
よって、正解は イ です。
不正解の理由
ア COP21は、気候変動枠組条約第21回締約国会議のことで、2020年以降の温室効果ガス排出削減等のための新たな国際枠組みが採択されました。
ウ UNESCO（United Nations Educational, Scientific and Cultural Organization：国際連合教育科学文化機関）は、諸国民の教育、科学、文化の協力と交流を通じて、国際平和と人類の福祉の促進を目的とした国連の専門機関です。
エ WHO (World Health Organization: 世界保健機関) は、「全ての人々が可能な最高の健康水準に到達すること」を目的とした国連の専門機関です。
令和２年 問26
全国に複数の支社をもつ大企業のA社は、大規模災害によって本社建物の全壊を想定したBCPを立案した。BCPの目的に照らし、A社のBCPとして、最も適切なものはどれか。
正解の理由
BCP(Business Continuity Plan )は、大規模な災害などによって、企業活動を支える重要な情報システムに障害が発生したような場合でも、経営資源が縮減された状況における重要事業の継続を可能にするために、あらかじめ策定する計画です。
（ITパスポート 平成23年特別 問24、平成28年秋 問7より）
ウ 「被災時にも事業を継続するために」とあるので、BCPとして適切です。
よって、正解は ウ です。
不正解の理由
ア 「被災後に発生する火事による被害を防ぐために」では、火事以外の災害に対応していません。BCPの目的に照らして不適切です。
イ 「被災時に本社からの指示に対して迅速に対応するために」では、本社が被災した場合に対応できません。BCPの目的に照らして不適切です。
エ 「被災前の本社建物と同規模の建物への移転に備える。」では、速やかな事業復旧・再開に対応できません。BCPの目的に照らして不適切です。
令和２年 問30
企業の収益性を測る指標の一つで、あるROEの“E”が表すものはどれか。
正解の理由
ROE(Return On Equity：自己資本利益率）は、自己資本に対して、どれだけの利益を生み出したかを示す、企業の収益性を測る指標です。
（ITパスポート 平成25年秋 問3、令和2年 問30より）
ROE（％）＝当期純利益÷自己資本×100
自己資本（Equity）とは、簡単に言うと、返済する必要のない自前の資金のことです。
よって、正解は エ です。
コメント